はじめに
はじめに、この記事のポイントと記事を読んで欲しい人について紹介します。
- この記事のポイント
- この記事を読んで欲しい人
この記事のポイント
この記事では、ECカートの一つである”Shopify”（ショッピファイ）になぜ移行した方がいいのかについて、3つのポイントにわけて、説明しています。
そのポイントとは、①集客性②コスト③利便性です。
この3つを満たすShopifyを導入することで、より売上を伸ばすことが可能です。
その理由について、わかりやすく解説していきます。
この記事を読んで欲しい人
続いて、この記事を特に読んで欲しい人について、記載します。
- すでにShopify以外の自社ECサイトを持たれている方
- 自社ECサイトの売上が伸び悩んでいる方
- Shopifyについて名前は知っているが、どのような特徴があるのか分からない方
Shopifyに移行すべき３つの理由
Shopfiyに移行するべき3つの理由について、以下の通り解説します。
- ①集客性
- ②コスト
- ③利便性
①集客性
はじめにあげられるのが、『集客性』です。
ECサイトを作成しても、集客をしないと売上を増やすことはできません。
そのため、集客は、最も優先度の高い指標と言えるでしょう。
Shopifyの優れた集客性について解説します。
こちらでは、以下『大手ECカート機能比較』表を元に説明していきます。
ここでは、『SEO対策』『SNS連携』に絞って説明していきます。
※各サービス公式サイト（shopify, BASE, STORES）を元に作成
最強のSEO対策ができる
Shopifyは、非常に強固なSEO対策が可能です。
この点において、Shopifyは他のECカートであるBASEやSTORESを圧倒しています。
まず、そもそもSEOとは何かをざっくりと説明いたします。
SEOとは、「検索したときにサイトを検索画面の上位に表示させる方法」のことです。
例えば、革のキーケースが欲しいと思っているユーザーは「革 キーケース」とGoogleやYahoo!で検索して探します。
このとき、革のキーケースを売っているECサイトは、上に表示されているもののほうがアクセス数が集まり、購入されやすくなります。
いわば、SEOとは現実のお店における「立地」のようなものです。
立地、つまりSEO対策が優れていればいるほど、より人を集める事ができます。
では、具体的にShopifyはどのように優れているのか、見ていきます。
各種タグの設定が自由に行える
はじめに挙げられるのは、本でいうところの「表紙」の役割をもつh1タグ、タイトルタグ、descriptionタグやmetaタグの設定が自由に行える点です。
表紙がよければ、良い本に見えるように、これらの設定によって、検索エンジンに高く評価されやすくなり、検索したときに上位表示されやすくなります。
Sitemapを自動で作成してくれる
Sitemapとは、いわばサイトの地図のようなものです。
検索エンジンのロボット（クローラー）がSEOを評価しているのですが、Sitemapがあることでロボットがスムーズに評価を行えます。
また、拡張機能を使用すれば、商品ごとに任意のキーワードやディスクリプション（商品の説明）も追加できます。
以上の機能によって、Shopifyでは、より強固なSEO対策を行うことができ、アクセス数向上ひいては売上の増加に繋げることが可能です。
大手ECの中で最多の連携可能SNS数
Shopifyは、BASE, STORESなどの大手EC制作ツールに比べて連携可能なSNSが最多です。
nstagram/Facebook/Twitterなど、5種類のSNSと連携することができます。
連携できるSNSが多ければ多いほど、チャネルが増え集客の上昇につながります。
後ほどの③利便性にも通じますが、メッセンジャーを利用したチャット対応、そしてショッピングカードへの誘導など、ShopifyのSNSとの連携力は非常に強力です。
②コスト
続いて挙げられるのが、『コスト』です。
Shopifyは標準(Shopifyペイメントを使用した場合)の決済手数料が3.4%と大手ECであるBASE, STORESと比べて最安であることに加え、振込手数料・販売手数料が無料です。
そちらをわかりやすく比較したのが、以下『大手EC価格比較表』です。
※各サービス公式サイト（shopify, BASE, STORES）を元に作成
こちらの表によると、BASEは3.6%(+サービス手数料が3%)+40円、STORESは有料版が3.6%（無料版は5%）という料金形態です。
こちらの手数料を含めて計算を行なった場合、おおよそ月の売り上げが10万円を超えるとBASEよりもShopifyが、売り上げが19万円を超えるとSTORESの無料版よりもShopifyがコストの面で優れています。
もっと具体的に大手ECカート別のコストを比較していきます。
1ヶ月で単価5000円の商品を100個販売し、月50万円（年間600万円）を売り上げるECサイトがあるとします。
売上金の振込は月に２回行うと想定します。
このサイトが、Shopifyだった場合・STORESだった場合・BASEだった場合の、手数料・利用料を差し引いた年間売上を比較すると下の図になります。
※各サービス公式サイト（shopify, BASE, STORES）を元に作成
無料版STORESだと実際の売上は約569万円、BASEだと約555万円です。
最後にShopifyは576万円です。
特にBASEとShopifyでは、Shopifyの方が約21万円もの売り上げアップにつながります。
このように、Shopifyは諸手数料をカットでき、売り上げが伸びれば伸びるほど、コスト面でプラスの作用が働きます。
③利便性
最後に、挙げられるのが『利便性』です。
Shopifyの、なんといっても最大の特徴はカスタマイズ機能の幅広さです。
多数のカスタマイズ機能が、「アプリ」という形で提供されています。
アプリによるユーザーの利便性向上は、リピーターを増加させ、「カゴ落ち」を防ぎます。
「カゴ落ち」とは、ユーザーがECサイトに訪問し、商品をカートに入れた状態まま決済せずにサイトから離脱することを指します。
Baymard Institute社の調査によると、ECサイトのカゴ落ち率はなんと平均69.57%だそうです。
これは、売上の2.5倍の機会損失が起きていることになり、仮に月の売上が100万円あるとした時、実際は250万円の売上高になる計算になります。
つまり、カゴ落ち対策を行うことは売り上げに直結します。中でも、特に強力な機能を紹介します。
カゴ落ちしたユーザーへの自動フォローメール機能
カゴ落ちしたユーザーは、商品に興味を示しています。
そのため、メールなどでプッシュすることで、ECサイトに再訪問・商品を購入する確率が高いと考えられます。
カゴ落ちしたユーザーに対してフォローアップのメール送信することで、売上増加が期待できます。
Shopifyなら、カゴ落ちしたユーザーに対してフォローアップメールを自動で送信する機能があります。
また、Shopifyアプリストアからメール配信アプリをダウンロードする事で、より効果的なカゴ落ち対策を行うことができます。
「Consistent Cart ‑ Abandon Cart」はメールやFacebookメッセンジャーでカゴ落ちユーザーにプッシュが可能であるほか、メールからどれだけ購入につながったかなど詳細なデータを収集・分析することが可能なので、フォローアップメールの改善を行うことが可能です。
多数の決済手段
Shopifyには、Amazon Pay / PayPal / Google Pay / Apple Pay / 携帯キャリア決済 / コンビニ支払い などをはじめとする多くの決済の選択肢があります。
ユーザーが持っている決済手段をほぼ網羅しているため、決済手段がないという理由でカゴ落ちをすることを防ぐことができます。
また、決済方法の選択・情報入力は、どんなECサイトでも必ず発生し、クレジット決済は情報入力が面倒臭いと感じるユーザーは少なくありません。
そこで、追加の個人情報入力が不要の決済方法を追加することで、購入までの手間を軽減し、カゴ落ちを防ぐことも可能です。
Shopifyなら、Amazon Payなどの、ログインするだけで購入できる決済サービスを活用することができるため、よりカゴ落ちを防ぐことが可能です。
SNSログインの充実
ユーザーにとって、個人情報の入力はとても面倒な作業です。
「購入する際にアカウント作成が必要だった」と、アカウント作成に必要な個人情報の入力が面倒臭くてカゴ落ちしてしまうのはよくあるパターンです。
この作業を減らす方法は以下の2種類です。
- アカウント作成せずに商品を購入することができる「ゲスト購入」を可能にする
- SNSアカウントでのログインを可能にする
ゲスト購入は、Shopifyの基本機能で実現することが可能です。
SNSアカウントでのログインは、「One Click Social Login」というShopifyアプリを利用すると可能になります。
ShopifyでOne Click Social Loginを利用することで、Facebook、Twitter、Google、Amazon、LINE、Yahooなどの代表的なSNSアカウントを使ってストアへのログインが可能になります。
楽天市場との連携
日本の３大ECモールといえば、楽天・アマゾン・ヤフーですが、なかでも楽天は2019年国内EC流通総額は1位です。（出展: 2019年度決算短信・説明会資料)
モール型ECは、自分で集客しなくともある程度集客ができるというメリットがあります。
楽天は、「楽天ポイント」というサービスを持っており、既存顧客を囲い込む仕組みができています。
Shopifyは、この楽天市場との連携が可能です。
それぞれのプラットフォームでEC事業を行うと、それぞれ別々に在庫・売上・物流を管理する必要があります。
または、それらをまとめて管理するシステムの導入を検討する必要があります。
どちらにしても追加のコストや労働力が必要となり、事業者にとっては大きな負荷となってしまいます。
そこで活躍してくれるのが「楽天市場販売チャネルアプリ」です。
「楽天市場販売チャネルアプリ」を使えば、商品ページ・在庫・注文情報をShopify上で一括管理できます。
今すぐshopifyに移行するべき
Shopifyはその機能性の多さゆえ、いきなりECを始める人にはハードルが高いです。
なぜなら機能過多であり、何が必要で何が必要ないのか見極められないからです。
しかし、ECでの商品の売り方をある程度理解している事業者にとっては、今回紹介したものに加え多数の機能を最大限活用し、売り方を最適化されたECを構築可能です。
これほど強力なEC制作プラットフォームはありません。より売り上げを伸ばすために、今すぐにでもShopifyに移行することを強くおすすめします。
